買い残とは信用買いが行われて、まだ売り返済されずに残っている株数であり、売り残とは信用売りが行われて、まだ買い返済されずに残っている株数です。

買い残と売り残は証券会社の個別銘柄に関する画面で確認することができます。

買い残を売り残で割った値を貸借倍率と呼び、信用取引を行ってから返済するまでの平均日数を回転日数と呼びます。

買い残は将来の売りにつながる

通常、信用取引には6カ月という返済期限があり、期限になるまでに反対売買を行って返済しなければなりません。買い残が多いと将来の売り返済が多くなりため、潜在的な売り需要となります。

株価が上昇する局面では買い残が多くなりますが、上昇が一服した局面で貸借倍率が10倍以上であると、今後下落する圧力が強くなると考えられます。

売り残は将来の買いにつながる

売り残が多いということは、将来の買い返済が多くなることで潜在的な買い需要が多いことになります。

株価が下落する局面では売り残が多くなりますが、下落が一服した局面で貸借倍率が0.1倍以下であれば、今後上昇する圧力が強くなると考えることができます。

ただし、買い残でも同様ですが、大きな買い材料が出たり、悪材料が出現したりで株価が左右されることもあります。買い残、売り残の動向だけで株価が決まる訳ではないことには注意が必要です。

投げ売りと踏み上げ

買い残が多い銘柄で下落が続くと、含み損の増加に耐えられずに、損失覚悟での返済売りが増え、下落に拍車がかかることがります。これを「投げ売り」と言います。

上昇が続く場合、売り残が多いと含み損の増加に耐えられずに、損失覚悟での返済買いが増え、上昇に拍車がかかる場合があります。これを「踏み上げ」と言います。

売り残が多い銘柄では、意図的に踏み上げを狙った買い仕掛けが行われることもあります。

信用取引残高と貸借倍率、回転日数に注目

株価が大きく下がった銘柄で買い残が増えており、相場全体が反発しているにもかかわらず、株価がほとんど上昇しない銘柄の信用買いは注意すべきです。今後、投げ売りによるさらなる下落が起きる可能性があります。

株価が上昇傾向にあり、相場全体が下げても余り下落しない銘柄で、売り残が増えている銘柄では、高すぎると思っても空売りは避けるべきです。こうした銘柄は踏み上げによるさらなる上昇が続くことがあります。

総じて買い残が多いときの信用買い、売り残が多いときの信用売りは注意が必要です。反対決済によって、株価が逆に動く可能性があるからです。

買い残の増加は株価の天井が近いことを示し、売り残の増加は株価の底が近いことを示しています。

買い残、売り残の多寡は貸借倍率で知ることができます。また信用取引の活発さは回転日数で知ることができます。回転日数が10日を切るようだと信用取引が活発に行われていることになります。これが5日を切っていたなら売買が過熱しており、近いうちに下落する可能性があります。

たとえ信用取引を行わなくても、信用取引の動向は株価に大きな影響を与える場合があるため、こうした信用取引の指標を参考にすることが大切です。