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世帯年収400万円という家庭も多い中、その倍の年収800万円もあれば、豊かな生活を送り、貯金もたくさんできるはずである。しかし、世間一般的には経済的に余裕のある層に区分されるはずの世帯年収800万円の家庭は、実際にはお金が貯められず経済的に余裕のない生活を送っている家庭が多いという。そんな世帯年収800万円の家庭は、最もお金を貯められない層とまで言われているのだ。充分な収入を得ながら、「貯金ゼロ」に陥る背景とはなぜなのだろうか?

「平均以上」を求めたがる年収800万円世帯の実態

共働き・世帯年収800万円の家庭では、経済的な余裕があるからこそ、少しいい物、少し高い物に支出する傾向にある。世帯年収800万円を超える収入がある世帯は、全体の30%ほどであり、周りに比べると自分たちは平均以上という意識があるため、身の丈に合った買い物をしていないことが、高収入なのに「貯金ゼロ」の大きな原因として挙げられるようだ。比較的豊かな生活ができるように思えるが、全ての費目にお金をかけ過ぎていることが多く、お金の使い方を考えないと貯蓄ができないのだ。

世帯年収800万円もあれば、住宅ローンを組むにしても高額な審査が通りやすい。住むエリアにも見栄を張った結果、住居費が高くなる。その他の固定費の支出を抑えればそれほど問題はないのだろうが、ご近所の生活レベルに合わせて高い車を購入したり、子供を私立に通わせたりするので、家計はいつもギリギリの状態。さらに共働き世帯であれば、当然世帯年収は増加するが、そのために多くの代償も支払っている。お互い帰宅が遅かったりすると外食が多くなったり、仕事上の付き合いで飲み会に出席しなければならないこともあり、自ずと食費がかさむ。働くということでそれなりの格好をする必要があるので洋服や化粧にお金をかけたり、家事の負担を軽減するために高性能な家電を購入するのである。

夫婦ともに正社員で、特に大企業に勤めていたりすると、将来にわたって安定した給料が保証されているという安心感から、貯蓄よりもお金を使うほうに心が傾いてしまうようだ。毎年、長期休暇には海外旅行に行ったり、子どもには習い事を掛け持ちさせ、さらには私立の小・中学校に通わせたりする。実際の家計はギリギリの状態であるにも関わらず、お金を使うことが人より良い生活を送っているという虚栄心を満たし、夫婦共働きのストレス発散になっているのだ。

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見栄やプライドが最悪ケースへの落とし穴

現在世帯年収800万円の家庭でも、将来を考えずに「貯蓄ゼロ」の生活を続けていけば、最悪のケースに陥る可能性もある。家計の破たんだ。予想外の出来事で大きな支出が必要となった場合、すぐに逼迫してしまう。たとえば、妻の妊娠や出産を機にどちらかが退職すると、収入が大幅に減る危険性がある。収入が減ったら、その分支出も減らせばよいのだが、今までの生活水準を落とすことは容易ではない。

そのような状況に陥ったとしても節約の方法がわからず、今まで通りの生活水準を維持しようとする家庭が多い。浪費グセがついているため、収入のほとんどを使ってしまうのだ。これまでの生活を続けていくために、キャッシングなどで不足分を補うことも考えられる。しかし、ほんの少しの借り入れのつもりが、知らず知らずのうちに気が付けば大きな借金を背負ってしまうことにもなる。

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「貯蓄ゼロ」からお金を貯める方法

世帯年収800万円の家庭が、「貯蓄ゼロ」から抜け出すためには、どういう点を見直していけばいいのだろうか。

今すぐ見直すべきポイントは、共働きの場合には、夫婦の財布を別にしないこと。お互いに収入があると、相手が何にお金をかけているのか、さらにはいくら貯金を持っているのか把握していないことが多い。実際には、お互いにほとんど貯蓄していなかったりする。

現在「貯蓄ゼロ」であれば、「先取り貯蓄」をすぐにでも始めるべきである。浪費ぐせがついてしまっている場合、なかなか貯蓄ができないため、給料から貯蓄分を天引きするようにして、強制的にお金を別にしてしまうのだ。支出する費目毎に、仕分けしてしまうのも良いだろう。

そして、全てにお金をかけたいという欲望を我慢し、よく考えてからお金を使うようにすると、生活レベルを落とさず支出を抑えることができるだろう。家や車を購入するにしても、情報を集めて納得のいく中古があれば新築や新車にこだわる必要はない。インターネットで検索すれば、子供の習い事や家族でお出かけするにしても、月謝が安く評判の良い習い事を探したり、格安で遊べる施設をみつけたりすることもできる。

世帯年収800万円家庭は、所得が増えるにつれ支出が大きくなりがちではあるが、家計としっかり向き合って自分たちに見合ったライフスタイルを送ることで、大きな資産を作ることもできる。共働きであれば、お互いの収入を何に使うのか、夫婦でお金に対する価値観を共有するべきである。また、定年退職後の老後の費用についても、若いころから少しずつでも計画的に準備をしておく必要があるであろう。

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