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株式投資は株の売買のタイミングが難しいものです。

これ以上株価が下がることはない底値だと思って株式を追加購入してしまったものの、さらに株価が下がってしまった、この株は優良企業の株だから今後値上がりするだろうと思ったら下落した、など様々な失敗の経験が皆さんあるかと思います。

では優良な株、お買い得な株を見極める方法はないのでしょうか。

本記事ではPER、PBRという株式投資をするうえで一度は耳にしたことがあるかもしれない大事な指標についてご説明します。

PERとは

PERとは株価収益率とも呼ばれ、企業の収益力と株価を比較することによって、株価が割高なのか割安なのかがわかる指標です。

また、同業他社と比較した際に、割安なのかを判断するときにも便利な指標です。

PER(株価収益率) = 株価 ÷ 1株当たり利益(EPS)」で求めることができます。

この式により「今の株価が1株あたり利益(EPS)の何倍に当たるのか」が分かります。

つまり、今の株価と同等の投資資金を回収するには、何年かかるのかがPERで分かるわけです。

例えばA社の株価が2,000円で一株あたりの利益が200円だった場合にはPERは10、B社の株価が6,000円で一株あたりの利益が300円だった場合にはPERは20となります。

B社への投資資金を回収するには20年の計算ですが、A社では10年ということになり、一株あたりの利益はB社のほうが高いですが、PERが低いA社のほうが割安と判断できます。

また日本の市場においてはPERの参考相場が15と言われており、これより低ければ割安、高ければ割高という判断が可能です。

PBRとは

PBRとは、1株あたり純資産額に対する株価の状況を測る指標として使われます。

企業の資産面から、企業価値に見合った株価かどうかを判断するのに役立ちます。

PBR(株価純資産倍率) = 株価 ÷ 1株あたり純資産額(BPS)で求めることができます。

つまりPBR1倍で、会社を解散した際の価格と現在の株価が一致しているということになります。

そのため、PBR1倍が株価の下限であると考えられるため、PBR1倍を下回っていれば、株価は底値にあり、割安だといえることになります。

しかしこの1倍を割っている会社というのは実は意外なほど多くあります。

赤字を継続して出している会社や将来性が見込めない会社は株価が下がっており1倍を下回ることがありますが、中には優良企業でも一時的な株価の暴落が理由で1倍を下回っていることがあるということです。

この場合は優良企業で株価はきっとまた元に戻る可能性が高いためこのPBRを参考に買い時だと考えられる指標となります。

必ずしも信用しきってはいけない指標

PERやPBRはこのように株価が割安なのか割高なのかを判断するうえで大事な指標となりますが、必ずしも信用しきっていいものではありません。

株価が長期的に上昇する条件としては、利益を出し続けることが必ず必要です。

PERは現在の株価が利益に対して妥当かを考えるための指標であって、5年後の伸びが分かる指標ではありません。

株価は将来の期待値によって値段が変わりますので、PERが低いから割安でお買い得ということにはなりません。

またPBRについても判断材料のひとつとしてとどめるだけでそれだけで判断してはいけません。

企業は純資産を現金として持つだけではなく形を変えて運用をします。

たとえば売掛金になっていたり商品の在庫として持っていたりするため、売掛金が回収できなかったり、商品が何らかの理由で急に売れなくなり大量在庫として抱えてしまった際にはPBRは実際の企業価値としての判断材料として使えなくなるからです。

また近年の日経平均PERのグラフをご覧ください。日経平均PERのグラフ

2013年以降のPERはかなり安定してきていると言えますが、これはアベノミクスの影響が大きいと考えられます。

アベノミクス以前は日本の株式は実際の価値に対して低い評価を受けており、割安であったと言えます。

割安であるということは株式投資で損をする可能性が低いということです。

それに対して今は妥当な評価を受けてるともいえるため株式投資で勝つのが以前より難しくなっていると言えるでしょう。

株式投資は難しい。プロに任せた運用を

このように株式投資は単純な指標だけを見て価値を測れるものでもなければ、さらに近年はしっかりとした知識や分析を行わないと勝つのが難しいものとなってしまっています。

そのため今後はしっかりと知識や経験を身につけることが必須です。

資産運用の手法としてはほかにもさまざまなものがありますので、株式投資だけにこだわらず、ご自身にあった運用手法を探していくことをおすすめします。

また餅は餅屋という言葉の通り、ご自身で難しい株式投資に挑戦することにこだわらず知識や経験、実績を豊富にもった個人向けヘッジファンドも検討してみてはいかがでしょうか。

 

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