ビックマック指数2017年
1月17日にビックマック指数2017年がエコノミスト誌で発表となっております。2017年半データーを確認すると、55カ国平均は、世界の経済とも相関するようで3.76ドルから3.96ドルに上昇しました。1位は3年連続スイスでビックマック1個の値段が6.76ドル相当ということで日本円では、748円相当となっております。反対に55カ国中の再下位は、エジプトからウクライナに変更になって1.64ドル相当で182円相当です。ウクライナの定位置です。
ビックマック指数は購買力平価の先行指標となる。
長期にわたる為替レートの決定理論で、スウェーデンの経済学者カッセル氏によって提唱されました。購買力平価説には、絶対的購買力平価説と相対的購買力平価説があり、前者の絶対的購買力平価説は、為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定されるという説です。具体的には、例えばアメリカでは1ドルで買えるハンバーガーが日本では100円で買えるとするとき、1ドルと100円では同じものが買える（つまり1ドルと100円の購買力は等しい）ので、為替レートは1ドル＝100円が妥当だという考え方です。
絶対的絶対的購買力平価説において購買力平価（PPP）とビックマック指数は連動しますが、世界銀行などは前年の購買力平価（PPP）を年央に発表するので、ビックマック指数の方が先行することになります。
購買力平価とドル円レート関係について
購買力平価（ＰＰP）は長期に円高トレンドですが2013年に底を打っています。
購買力平価のプラス20%からマイナス20%の帯とドル円レートのその年の最円安と最円高の帯を
確認するとドル円レートは購買力平価のプラス20%からマイナス20%の範囲内で推移していることが分かります。
ビックマック指数のPPPレートが2016年から2017年で75.09円→71.96円になっていることから判断すると現在の購買力平価から判断するドル円レートの円安の上限は117円前半となります。
※購買力平価は世界銀行（http://www.worldbank.org/）のものを使用
物価上昇率を考慮した相対的購買力平価説
一方の国の物価上昇率がもう一方の国より相対的に高い場合、
その国の通貨価値は減価するため為替レートは下落するという考え方が相対的購買平価説となります。
物価の上昇率と名目金利から実質金利を算出して日米の実質金利差を見ると、
最近では2015年がピークで2016年と2017年は緩やかに円高に進んでいます。
※実質金利は世界銀行（http://www.worldbank.org/）のものを使用
直近データーから見る2018年のドル円相場展望
日米の2年金利とCPIから簡易的に算出した実質金利差の直近データーは上昇中で、
12ヶ月平均は2017年3月に底を打っています。
12ヶ月平均が転換してから1年くらいで為替レートが動き出すので、
2018年は3月くらいに底をつけて反転することが分析出来ます。
※簡易的実質金利差=(米国2年金利-米国CPI)-(日本2年金利-日本CPI)
今後の注目点
3月に円高トレンドが転換すると分析しましたが、さらに注目点があります。
物価に大きな影響を与える原油価格についてですが、原油価格とドル価格は逆相関です。
現在CFTCの建玉も原油については買いポジションが積み上がっており、
シェール革命によって原油輸出国となっている米国のリグ稼動数が上がって逆回転となると、
買いポジションが一気に解消するとドル安も転換することが考えられます。
原油価格と買いポジションにも注目しておきたいです。
