効率的なインターネットビジネスを構築するための【ビジネス4原則】とは？

インターネットで効率的なビジネスモデルを考える上で必須となるビジネスの4原則というものをご存知でしょうか。これは、あるカリスマ的な経営者が提唱している原則です。

この4原則を守りながらビジネスを行なえば、金銭的なリスクを最小限に抑えつつ安定して継続的に利益を出すことも夢ではありません。

ぜひ自身が行なっているネットビジネスやこれから始めようとしているビジネスにこの4原則を照らし合わせ、増益・効率向上に役立ててみてください。

原則1：初期費用をできるだけ抑える

例えば飲食店やスポーツクラブなど実店舗を出店してビジネスを始める場合、最初に用意しなければいけない初期費用（店舗改装費・機材費・材料費など）は、数百万円どころか数千万円以上かかるおそれがあります。

この場合だと、ビジネスを始める前、つまり売上が発生する前から莫大な費用がかかってしまい金銭的リスクがとても大きなものになってしまいます。もし成功しなければ残るのは借金だけです。

初期費用をほとんど必要としない、または必要最小限で始められるビジネスモデルが理想的だといえます。

原則2：利益率が高いビジネスを意識する

例えば価格100円のコーヒーが原価90円だとすると、粗利は10円になります。1本売れるたびに10円の儲けが生じるということです。原則2は、この原価をできるだけ低く抑えて粗利を高くするということがポイントとなります。

理想をいえば、6割以上の粗利が欲しいところです。前述のコーヒーで例えると、原価を40円以下に抑えることができれば粗利60円以上を確保することができます。ビジネスを行なう際は、得られる粗利を高く設定するためにも原価に強い意識を持つようにしなければいけません。

原則3：在庫を持たない

例えばアパレルで在庫を100着ほど仕入れるとします。まずここで仕入れ費用が大量に発生します。当然そこから商品が売れなかった場合は不良在庫です。不良在庫を持ちながらさらに販売不振が続くと、たいていの場合企業は倒産します。

小売業などの倒産原因となる最も大きなものの一つが不良在庫です。できれば在庫を持たずに商品を取り扱える方法を採用し、在庫を持たないという考え方を基本としてビジネスを構築するようにしましょう。

原則4：継続的な課金モデルを実現する

1度のサービスを、1回1回同じお客様や別のお客様に販売し続けるのは大変な作業です。その度に広告を打ち続けるとなると、広告宣伝費も莫大な金額になってしまいます。

そうならないためにも、1度購入してもらえれば、その後も自動的に購入し続けてもらえるような課金モデルが理想的だといえます。

最も分かりやすい課金モデルのひとつが携帯電話です。たいていの場合携帯電話は毎月使用することを前提としているので、最初に１度契約してしまえば以後毎月お客様から使用料が入ってきます。

携帯電話以外であれば、新聞購読サービスやウォーターサーバーなどが課金モデルに相当します。つまり、毎月お金が入るビジネスモデルは効率的なビジネスの形として望ましいものだといえます。

4原則を満たす理想的なビジネスモデルとは？

ビジネスで成功を手に入れるには、まず４原則を満たしたビジネスに取り組むか、あるいは現在進行形のビジネスを4原則の内容に限りなく近づけるようにすることが重要です。これを徹底することができれば、ほぼリスクの無い状態でビジネスを進めることができるでしょう。

この4原則を満たしたビジネスモデルを具体的に実現するとすれば、結論としてインターネットを活用したビジネスが最も近いモデルとなります。身近な活用例でいえば2通り。アフィリエイトといわれるものと情報販売といわれるものです。

アフィリエイトとは他の人が販売している商品やサービスを、自身のメディアなどで紹介して、販売できた分だけその紹介料をもらうビジネスのことをいいます。一般的には広告業が近いビジネスモデルだといえます。

情報販売は、自身が持つ情報を販売して販売代金をもらうビジネスモデルです。誰かの役に立つものであれば、どのような情報でもたいていのものは販売できます。情報の販売方法はさまざまです。例えば映像データや音声データ・文章データという媒体を通して販売している情報は、すべて情報販売だといえるでしょう。

CDやDVD・本などが有形の媒体であり、英会話や学習塾・料理教室などは技術という無形の情報です。特に難しい技術でなくても、何か自分が人に教えられること・誰かが必要としていることを表現して発信することができれば、立派な情報販売だといえます。

さらなるインターネット技術の活用が4原則の価値を大きくする

今はインターネット上でたいていの商取引を完結することが可能です。今までなら実店舗でしか取り扱うことができなかったようなさまざまな商品やサービスを、インターネット上で販売することができます。

SNSでやり取りしながら情報を提供することができるし、スカイプなどを通して直に情報交換を行なうことは、販売者・購入者双方にとって大きなメリットとなります。

もしインターネット上に自動課金で商品やサービスを販売できる仕組みづくりを行なうことができれば、在庫の心配も不要、初期費用もサイトの構築で数千円から最大でも数万円ほどですますことができます。

4原則という考え方を抜きにしても、インターネットの技術活用がビジネスモデルの主流になっていくことは間違いないのではないでしょうか。

≪記事作成ライター:yusuke≫
1976年2月生まれ、福岡市在住。15歳から30歳までウエイトリフティングの選手として競技生活を送る。最高成績は全日本社会人選手権優勝。引退後は専門学校の教員・スポーツクラブでの総合的な店舗マネジメントを経て、小売・サービスなど各種業界においてマーケティング業務全般を担当している。